世界的に普及しつつあるNFTは、販売される数が増えるのに伴って転売される数も増加しています。

デジタルコンテンツを自分で作成できない人でも、転売であればNFTを売ってお金を儲けることができます。

この記事では、NFTを転売するメリットやデメリット、やり方を解説します。

利益を得られた場合に必要な税金まわりの知識なども説明するので、これからNFT転売で稼ぎたい人は本記事をぜひ読んでみてください。

転売するメリットとデメリット

NFTを自分で作って販売する場合と比較した場合における、転売のメリットとデメリットを特徴として解説します。

転売の特徴は次の4つが挙げられます。

  • NFTを自作する手間が省ける
  • 1からマーケティングする必要がない
  • 初期費用がかかる
  • ロイヤリティは得られない

現物の転売にも通ずる特徴が大半ですが、転売を始める前に再確認しておきましょう。

人によっては、自分でNFTを作成・販売したほうが転売より稼げるかもしれません。

NFTを自作する手間が省ける

転売であればNFTを自作する必要がないので、制作にかかる時間と手間が省けます。

たとえばNFTアートを作る場合は絵を描くことになりますが、転売は完成品を売買するだけです。

NFTにできる作品を作り慣れていない人にとって大きなメリットだといえるでしょう。

1からマーケティングする必要がない

自作のNFTを売る場合は、販売前から告知したり継続してアピールしたりするといったマーケティング活動で商品を周知させなければなりません。

その点、転売であればすでに周知されている商品を売ることもできるため、マーケティングにかける労力も軽減できます。

ただし、たとえ誰もが欲しがるNFTを販売したとしても、あなたが販売していることを誰も知らなければ、なかなか買ってもらえません。

マーケティングの労力が減るとはいえ、まったくしなくていいわけではない点に注意しましょう

初期費用がかかる

転売する際には、売る商品を仕入れるための初期費用がかかります。

人気のあるNFTであるほど利益を期待できるものの、そういったNFTのほとんどは高額でしょう。

安いNFTを転売して稼ぐとしても、数万円程度の予算は用意しておきたいところです。

ただし、購入したNFTが売れないといったリスクも存在するため、転売の費用は余剰金から出すようにしましょう。

なお、無料でNFTを入手できる方法もあるので、初期費用ゼロで転売することも不可能ではありません。

ロイヤリティは得られない

転売する際には、NFTに設定されたロイヤリティが差し引かれます。

NFTのロイヤリティは制作者に支払われるものです。

NFTが売れるたびに制作者はロイヤリティを得られますが、販売者が得られるのは売ったときの利益のみとなります。

自分が販売しなくても利益を得る仕組みを作りたい場合は、転売ではなく自分で販売する方法をとるとよいでしょう。

NFTを転売する方法

NFTを転売する方法といっても、基本はNFTを仕入れて売るだけです。

NFTマーケットプレイスを利用することでNFTが売買できます。

NFTマーケットプレイスはいくつも存在しますが、市場規模を考えるとOpenSeaを利用するのがよいでしょう。

これから転売を始めるなら、OpenSeaの利用を検討してみてください。

OpenSeaで購入する方法については、別記事で詳しく説明しています。

購入以外のNFT入手方法

NFTマーケットプレイスで購入する以外にも、NFTの入手方法はいくつかあります。

たとえば、GameFiプロジェクト立ち上げ時などにおこなわれるNFT抽選キャンペーンなどが挙げられます。

ほかにも、Twitterなどで開催されるギブアウェイ企画やエアドロップに参加すれば、無料でNFTを手に入れることが可能です。

どちらも期間限定かつ時間がかかることが多い方法ですが、元手となる資金が心もとなければ検討してみるとよいでしょう。

ブロックチェーンによってはOpenSea以外で販売する

購入以外の方法でNFTを手に入れた場合、対応しているブロックチェーンに応じて売る場所を決める必要があります。

OpenSeaはイーサリアムやポリゴンのブロックチェーンで作られたNFTを販売できますが、BSCなどで作られたNFTを売ることはできません。

イーサリアムやポリゴン以外で作られたNFTを売りたい場合は、別のNFTマーケットプレイスを選びましょう。

たとえば、BSCであればtofuNFT、SolanaであればMagic Edenなどが利用できます。

NFTマーケットプレイスに出品する

売る場所を決めたら、ウォレットに入っているNFTを出品しましょう。

OpenSeaの場合、イーサリアムのNFTを出品する際にはガス代がかかるため、事前にETHを購入してウォレットに入れる必要があります。

価格を変更する際に手数料がかかる場合もあるので、値段は慎重に決めてください。

なお、販売手数料やロイヤリティの支払いは、売上から差し引かれる形になります。

利益につながりやすいNFTの条件

大きな利益を得られるNFTを手に入れるかどうかで、転売で稼げるかどうかが決まるといってよいでしょう。

そこで、利益を得られる可能性が高いNFTの条件について説明します。

NFTを仕入れる際は、次の4点を満たしているかチェックしましょう。

  • イーサリアムで取引されている
  • NFT関連の活動が活発
  • 将来性がある
  • プロジェクトを立ち上げたばかり

すべての条件を満たしているからといって絶対に稼げるとは断言できませんが、転売するNFTを探すときのヒントとして参考にしてください。

イーサリアムで取引されている

NFT転売で大きく稼ぎたければ、イーサリアムで取引することを前提にするのがよいでしょう。

なぜなら、イーサリアムの市場規模は大きく、購入する見込みのあるユーザーが大勢いるからです。

DappRadarのデータを見ても、イーサリアムでの販売量(VOLUME)がもっとも大きいことがわかります。

DappRadar:NFTマーケットプレイスランキング

CryptoPunksやBAYCといった有名なNFTもイーサリアムで売られています。

大きく稼ぎたければOpenSeaのイーサリアム市場を狙うのが定石といえるでしょう。

NFT関連の活動が活発

NFTのアピールや情報発信が頻繁におこなわれているNFTを狙いましょう。

積極的に宣伝しているNFTであれば、あなたがマーケティング活動をしなくても売れやすくなります。

また、新作の発表や横展開によってNFTの価値が上がる可能性が高いです。

活動内容を追っていくのが面倒でも、NFTに関連するホームページやTwitterの有無だけでも確認しておくとよいでしょう。

将来性がある

NFTあるいは制作者に将来性があるかどうかは重要です。

現時点で価値がなくても将来性があれば、いつか価値のあるNFTになって高く売れるようになる見込みがあります。

たとえば、次のような2人のNFTアート制作者がいるとしたら、後者のほうに将来性を感じるのではないでしょうか。

  • 1つだけ販売し、その後なにも情報発信していない
  • 1つだけ販売しており、いずれ10000種類のコレクションにする予定がある

ロードマップを用意するほどの大規模なプロジェクトに関わるものであれば、購入する価値があるかもしれません。

プロジェクトを立ち上げたばかり

GameFiのプロジェクトを立ち上げたばかりの段階で配布または販売されるNFTは、ゲームがリリースされると同時に価値が高まります。

リリースされる前でも、将来性があれば高く販売できるでしょう。

実際に、ホワイトリスト抽選などで購入権利を得るタイプのNFTは、受け取ってすぐに購入金額の数倍の価格で販売しても売れています。

ただし、これからリリースするゲームの展開しだいで価値が大きく変わるため、買うかどうかの判断が難しいです。

場合によってはプロジェクトが詐欺だったり頓挫したりすることもあるので、事前の調査は必須となるでしょう。

NFT転売と税金

NFT販売で大きく稼げたとして、問題になるのは税金です。

NFTの取引が活発になったのが2021年前後という背景もあって、NFTに関する正式な法律は定められていません

今後扱い方が変わる可能性も十分考えられるので、転売を本格的に始めるのであれば法律の動きに気を付けましょう。

暗号資産として扱われる可能性が高い

正式なNFTの扱いは定められていませんが、仮想通貨と同様に暗号資産として扱われる可能性が高いと考えられています。

この場合、所得の計算は次のようになります。

  • (所得)=(受け取った暗号資産の価格)ー(渡した暗号資産の価格)

NFTを売るときだけでなく、NFTを購入する際も上記計算式が適用されます。

正式に扱い方が決まったら計算式が変わる可能性があることを念頭に置いておきましょう。

参考:国税庁|資料「 暗号資産に関する税務上の取扱いについて」

ケースによって所得区分が異なる

現状のNFT転売では、どのようにおこなっているかによって所得区分が変わるとされています。

  • 単発で成立した場合:譲渡所得
  • 事業とはいえない規模の場合:雑所得
  • 事業としておこなっている場合:事業所得

ただし、NFTの扱いが法的に決まっていないこともあって、具体的にどの区分になるかはケースによるというのが実情です。

間違った区分で確定申告をしないよう、税務署などで相談するとよいかもしれません。

参考:マネーイズム |NFTってなに?NFTを仮想通貨で売買したら税金がかかるの?

20万円以上の利益で確定申告が必要

あなたに年末調整された給与所得があり、雑所得が20万円以下であれば確定申告の必要はありません。

もしNFT転売以外に給与所得を除いた収入がある場合は、それらも合わせた金額で20万円を超えているか確認します。

仮にあなたがサラリーマンであれば、NFT転売の売上が20万円に達しないように調整するのも1つの手だといえるでしょう。

ただし、給与所得がなかったり、年末調整されていなかったりする人は、雑所得が20万円以下であっても確定申告をしなければなりません

確定申告は税務署のホームページから手続きをおこないましょう。

参考:国税庁|確定申告が必要な方

NFTは転売してもいいのか?

そもそもNFTの転売が許されているのか、気になっている人もいるかもしれません。

結論からいうと、NFTとして出品している人は転売を許可している可能性が高いでしょう。

ただし、転売の可否を実際に決めるのは、NFTの著作権をもつ制作者です

NFTとして販売してても転売を許可していないケースもあるので、購入前に確認することを忘れないでください。

ロイヤリティによって制作者も得をする

NFTの転売が許されるどころか歓迎されている理由は、ロイヤリティの存在によるところが大きいでしょう。

一般的な転売では制作者に利益がありませんが、NFTは売れるたびに発生するロイヤリティが制作者に入ります。

転売によってNFTが売れるほど制作者も稼げるため、転売を望む人は少なくありません。

NFTの周知につながるメリットもあるので、NFT界隈は全体的に転売前提の雰囲気が強く感じられます。

制作者 ≠ 販売者の可能性も

なかにはNFTの転売を認めていない制作者もいます。

その原因としてあり得るのは、イラストなどのコンテンツを無断でNFT化して売っているような状況です。

こういったコンテンツは著作権侵害にあたります。

自分の意に反してNFTが販売されており、売れたとしてもロイヤリティが得られないのですから、転売(というより販売)を制作者が認めないのは当然でしょう。

著作権を侵害しているものは買わないのが吉

コンテンツからNFTを作るのは誰でも簡単にできるため、著作権を侵害したNFTも多いです。

また、有名なNFT商品に似せた偽物なども存在します。

著作権が侵害されたNFTは、著作者の申し立てによって削除される可能性があります。

トラブルにつながる原因になるので、制作者が販売を認めているNFTかどうか確かめてから購入・転売するようにしましょう

まとめ:OpenSeaでNFT転売を始めよう

NFTマーケットプレイスで用意されているロイヤリティ機能によって、NFT転売は制作者にとっても嬉しいものになっています。

NFTを転売することで制作者の知名度を上げ、Win-Winの関係を築いていきましょう。

基本的には、OpenSeaのイーサリアムで転売を始めるのがおすすめです。

OpenSeaでの転売に慣れてきてから、ほかのNFTマーケットプレイスを検討してみてください。

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