NFTといえばOpenSeaを思い浮かべるほど、NFTの代名詞ともなっているOpenSea。いったいどういう会社なのか興味がありませんか?

OpenSeaがどのような会社なのかを解説した記事は現状まだ多くはないため、ますます気になっている人もいるのではないでしょうか。

今回は皆さんのそんな疑問に答えるべく、OpenSeaの運営会社の全貌に迫ります。

本記事を読めば、2017年に創業したOpenSeaがどんな道のりを歩いて今に至っているのか、また飛ぶ鳥を落とす勢いのOpenSeaの今後の課題は何かなどがわかります。

専門用語は解説しながらわかりやすく説明しますので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

コインチェックおトクなキャンペーンを実施中!
【1,500円相当のBTCが全員もらえる】口座開設&入金でビットコインあげちゃうキャンペーン

■キャンペーン期間
2022年7月1日(金) 0:00 ~ 2022年9月30日(金) 23:59

■キャンペーン概要
キャンペーン期間内で条件を満たした方全員に1,500円相当のビットコイン(BTC)をプレゼント

■キャンペーン対象者
キャンペーン期間内に本人確認(口座開設)完了後に72時間以内に日本円入金を行ったお客様


ビットコインがもらえるコインチェックの口座開設はコチラ

OpenSeaの概要

あまり知られていませんが、OpenSeaの運営会社の正式名称は「Ozone Networks, Inc.」といいます。

OpenSeaの規約にも記載があります。しかしほとんどのメディアでOpenSeaという名が使われていますので、本記事ではOpenSeaと呼ぶことにします。

OpenSeaはアメリカのニューヨークの企業です。2020年の後半はたった7人でした。その後、急激に採用を増やし、現在LinkedInによると、308名の社員がいることがわかります。

出典:Linkedin

会社概要

会社名Ozone Networks, Inc
設立年2017年12月20日
設立場所アメリカ・ニューヨーク
創業者デビン・フィンザーアレックス・アタラ
従業員数308人(2022年2月)
公式ページwww.opensea.io

参考:Craft

OpenSea|黎明期

OpenSeaの創業者はデビン・フィンザーとアレックス・アタラです。

ここではこの二人の簡単なプロフィールを見ていきましょう。

デビン・フィンザー

CEOを務めるデビン・フィンザーは1990年生まれのアメリカ人です。母親は医師、父はソフトウェアエンジニアで、幼少期はサンフランシスコのベイエリアで過ごしました。

その後ブラウン大学へ入学し、2013年コンピューターサイエンスと数学の理学士号を取得しています。

卒業後、Pinterestでエンジニアとして働いた後、2015年に最初のスタートアップであるClaimdog(検索エンジン)を立ち上げます。

アレックス・アタラ

CTOを務めるアレックス・アタラは父がコロンビア系移民、母がアメリカ人です。

幼少期はコロラド州で過ごします。その後スタンフォード大学へ進学。フィンザー同様、コンピューターサイエンスと数学の理学士号を取得しています。その後アップル社やズガタ社で勤務していました。

フィンザーはその後、さまざまなスタートアップ立上げに関わり、その中でブロックチェーンへの興味を強めていきます。

その中でフィンザーはアタラと出会い、「WifiCoin」というサービスを開発します。

CryptoKittiesに触発されて方向転換する

WifiCoinとはワイヤレスルーターへのアクセスを近くの人へ許可すると報酬として仮想通貨をもらえるというサービスです。

このコンセプトをYCombinatorというスタートアップを支援するベンチャーキャピタルに売り込み、受け入れられましたが、その後まもなく二人はDapper Labsの「CryptoKitties」という猫を売買、交配して自分だけの猫を集めるというNFTゲームに触発されます。

NFTの可能性に強いインパクトとインスピレーションを感じた二人は、それを機にNFT市場へと路線を変更し、2017年12月にOpenSeaを設立しました。

OpenSea|過渡期

次はこのような経緯で設立されたOpenSeaの今日にいたるまでの道のりを紹介します。

ポイントは以下の2点です。

  • NFTブームの過熱と共に売上が急上昇
  • ベンチャーキャピタルからの順調な資金調達

ひとつずつ見ていきましょう。

NFTブームと共に売上が急上昇

現在は世界最大手でNFTといえばOpenSeaを連想するくらいNFTマーケットプレイスとして定着したOpenSeaですが、設立当初の売上はかんばしくありませんでした。

以下を見ていただくとわかるように、2018年から2021年までの2年間は非常に低い売上高を推移しています。

出典:dune

しかし、2021年頃からNFT市場は一気に過熱し、状況は一変。現在は大盛況の状態です。

2021年7月から8月にかけて、一気に売り上げおよそ34億ドルまで上昇しているのは、クレジット決済会社のVISAがCryptoPunksの購入を発表したことが一因かもしれません。

2021年9月からは一度NFTブームは落ち着くのに合わせてOpenSeaの売上も下り気味となるものの、2022年には盛り返し、約49億ドルという最高値を叩き出しました。

ベンチャーキャピタルからの投資

OpenSeaは2021年3月から段階的にベンチャーキャピタルからの投資を受けています。

ベンチャーキャピタルとは、ベンチャー企業やスタートアップ企業など、高いポテンシャルを秘めていると予想される未上場企業に対して出資を行う投資会社です

OpenSea は、2021年3月とシリーズ Aラウンドでベンチャーキャピタルから投資を受け資金調達を行いました。

同年7月にはシリーズBラウンドで約1億ドルの資金を調達しています。

2022年1月にはシリーズCラウンドで3億ドルの資金調達を実施し、企業評価額が133億ドルに達したことがわかりました。

シリーズやラウンドという言葉が何を指すかというと、以下のようになります。

事業ステージシードアーリーミドルレイター
投資ラウンドエンジェルシリーズAシリーズBシリーズC
状況起業前・起業直後市場確保前成長段階拡大段階

シリーズAやBというのは、企業の成長段階に応じて投資をする際の目安です。

投資ラウンドとは投資家が企業に対して投資する段階のことを指します。

OpenSeaは各シリーズで、以下のような金額を調達しました。

企業規模が大きくなるにつれて、資金調達額が増えていくのがわかります。

時期ラウンド調達額
2021年3月シリーズA2300万ドル
2021年7月シリーズB1億ドル
2022年1月シリーズC3億ドル

OpenSeaはデカコーン企業

段階的な資金調達によりOpenSeaの起業評価額は急上昇しています。

結果、現在OpenSeaは現在デカコーン企業として名を馳せています。

デカコーン企業と言われてもあまり馴染みがない人も、ユニコーン企業という名前は聞いたことがあるのではないでしょうか?

ユニコーン企業とは、企業評価額が10億ドル以上の非上場ベンチャー企業のことを指します。

デカコーン企業は、ユニコーン企業の10倍である100億ドルを超える未上場企業のことです。

ユニコーンデカコーンヘクトコーン
評価額10億ドル以上100億ドル以上1,000億ドル以上

10倍を意味する言葉の「デカ」が「ユニ」に置き換えられた造語となります。

10の100倍で「ヘクト」という言葉をつけたヘクトコーン企業も存在します。

参考までにデカコーン企業として名を連ねる企業は、ByteDance(TikTok)SpaceX(米宇宙開発企業)Stripe(米SaaS起業)などがあります。

詳細:What is the Business Model of

なぜOpneSeaは首位なのか

NFTの大流行に伴い、OpenSeaが2021年から2022年にかけて著しい成長を遂げてきました。

OpenSeaの他にはRarible、Fundation、SuperRare、NiftyGatewayなどさまざまなマーケットプレイスが存在しますが、ここではそういったライバルとの差を見ていきます。

圧倒的に違うユーザー数

OpenSea

出典:dune

Rarible

出典:dune

Foundation

出典:dune

OpenSeaのユーザー数が120万人以上なのに対し、Raribleは8万人超、Fundationは15万人超とあり、OpenSeaの総ユーザー数が抜きんでた結果となっています。

なぜこのようにOpenSeaは他のマーケットプレイスを凌駕しているのかを分析すると、いくつか理由が考えられます。

まず、人気のNFTが多く出品されているからということが挙げられます。

NFTでは「CryptoPunks」や「Bored Ape Yacht Club(BAYC)」など希少性が高く遊び心があるものが売れていますね。

OpenSeaのWebサイトの作品一覧の見やすさ、検索やソートのしやすさなども多くのユーザーに選ばれるポイントとなっているようです。

また、DappRadarというブロックチェーンのゲームやマーケットプレイスの情報が掲載されているサイトによると、OpenSeaのトレーダー数(取引している人数)も1位となっており、ユーザー数が多いことがわかります。(2022年2月現在)

出典:DappRadar

The Generalistメディアの見方

次はThe generalistというテック企業の分析を得意とするメディアの分析を見てみましょう。

Gneralistは、OpenSeaの成功はさまざまな微妙な要因からであると分析しています。

At a high level, OpenSea’s product is a simple one: it’s a marketplace to buy and sell NFTs. But its success is due to subtler factors. In particular, the company’s dominance seems to have been aided by the ease of listing, breadth of assets on the platform, and robust filtering and cataloging system. 

出典:TheGeneralist

邦訳

OpenSeaのプロダクトはNFTを売買するためのマーケットプレイスというシンプルなものです。しかしその成功はより微妙な要因によるものです。特に掲載のしやすさ、プラットフォーム上のアセットの幅広さ、強固なフィルタリングとカタログシステムが、同社の優位性を支えているように思われます。

出典:【前編】OpenSea:革命と秩序|note

この文献では、OpenSeaでは出品が非常にシンプルであることが多くのクリエイター達がOpenSeaへ出品する一因となったという見方をしています。

たしかに出品作業が複雑だとクリエイターが出品しない、つまりマーケットプレイスの品揃えがよくない状況に陥り、購入者も減るという悪循環となってしまいます。

クリエイター側が参入しやすいと、流通する作品が増え、結果多くのユーザーを惹きつけます。それがOpenSeaが人気を獲得した強力な一因であるとGeneralistでは述べられているのです。

他のマーケットプレイスはOpenSeaのそのやり方を見習い、作品の出品プロセスをシンプルにしました。OpenSeaは圧倒的に競合をリードしたため、先行者利益を得たと考えられるでしょう。結果、現在も膨大な数のNFTがOpenSeaに集まっています。

OpenSeaの課題

NFT流行前の低迷は経験したものの、OpenSeaはNFTブーム過熱と比例するかのように成長しました。圧倒的なシェア、ユーザー数、取引高、順調な資金調達を得て、OpenSeaには怖いものは何もないように見えるかもしれません。

しかし、そんなOpenSeaにも課題はあります。

次からはOpenSeaがどんな課題や問題を抱えているかを見ていきましょう。

OpenSea社員によるインサイダー取引事件

2021年9月にOpenSeaの社員の一人がインサイダー情報を利用してNFTの取引を行い、利益を手にしていたという事件がありました。

具体的には、元OpenSeaの製品マネージャーが、OpenSeaのTOPページに掲載される予定のNFTを掲載前に購入しておいたという事件です。

OpenSeaのTOPに掲載されるとそのNFTは価格が上昇する傾向があります。それを知っていたので元マネージャーはそのNFTの価格が安いうちに購入しました。その後作品がTOPに掲載されて、価格が上がってから売却して利益を得ていたのです。

その事件についてはOpenSeaのBlogに公開されています。

その後、デビン・フィンザーはツイッターで以下のように述べています。

「我々は昨日の事件を徹底的に検証しているところです。OpenSeaのユーザーのために正しい行動を取ることを約束します」

結果として、デビン・フィンザーはOpenSeaのポリシーに以下を追加しました。

OpenSeaチームのメンバーは、コレクションやクリエイターを特集したり宣伝したりしている間は、コレクションやクリエイターから売買することはできません(ホームページなど)OpenSeaチームのメンバーは、OpenSeaプラットフォームで利用可能かどうかにかかわらず、機密情報を使用してNFTを購入または販売することを禁じられています。 

出典:OpenSeaBlog 

この一連の出来事によるデビン・フィンザーらの迅速な対応と情報公開の徹底は信頼性を高める結果となったと言えるでしょう。

無料ミント機能が多くの詐欺やスパムの要因となっていた

OpenSeaには誰でも無料で作品を発行できるミント機能が実装されています。今年1月にOpenSeaは1コレクションにつき最大50アイテム、かつ最大5コレクションという制限を設定しました。この決定に対してクリエイターは予定通り作品を作成できないとして大炎上となりました。

結果、OpenSeaはなぜその決定に至ったかをツイッターで説明しました。

邦訳

「しかし、最近この昨日の誤用が急激に増加していることがわかりました。このツールで作成されたアイテムの80%以上が盗用された作品、偽のコレクション、およびスパムでした。」

この問題はOpenSeaに限らず、多くのNFTマーケットプレイスが抱える問題でもあります。

よくある手口としては、マーケットプレイスのコミュニティで質問すると、初心者に親切に操作方法を教えるふりをして詐欺サイトに誘導したり、カスタマーサポートのふりをして不正なウォレットに接続させようとします。

今後そういった詐欺やスパムをどう取り締まっていくかはNFTマーケットプレイス全体の喫緊の課題と言えるでしょう。

OpenSeaの将来性

OpenSeaは今後ますます盛栄していくことが考えられます。OpenSeaでのNFTの日次取引高は2022年に入ってから再び活況を呈しています。

暗号資産市場が低迷する中でこの動きは対照的と言っていいかもしれません。

出典:dune

OpenSeaは今後リーディングカンパニーとしてスタートアップ起業のサポートにまわっていくことが考えられます。

2022年2月11日、OpenSeaは「Ecosystem Grants」(エコシステム・グランツ)プログラムを立ち上げ、さらに「OpenSea Ventures」(オープンシー・ベンチャーズ)という投資部門を設立したことを発表しました。

これまでは投資される側だったOpenSeaが次世代の創設者に投資しサポートする側にまわるということです。

ツイッター上には以下のような意見もあります。

まとめ

本記事では、OpenSeaの黎明期から最近に至るまでの動き、OpenSeaの課題や今後も含めて、考えられることをまとめました。

OpenSeaは2017年末に設立され、低迷の時期もありましたが、2021年からは爆発的に成長し、NFTマーケットプレイスの中で首位を走っています。

この記事を読み終わった後、OpenSeaの画面を開くと、これまでとは見え方が異なるのではないでしょうか。

日に日にその成長を加速させるOpenSeaから目が離せませんね。

Twitterでフォローしよう

おすすめの記事