昨年から人気が高騰中のNFT。
クリエイターとして自分の描いたイラストや撮影した写真を、NFTにしてみたいと思っている人も少なくないはずです。
しかし、NFTの全貌がわからず、二の足を踏んでいるという人も多いのではないかと思います。
本記事では、クリエイター向けに自分の作品をNFTにするメリットとデメリットを徹底解説しました。
この記事でわかること
- NFTアートを始めるメリット
- NFTアートを始めるデメリット
この記事を読むのに向いている人は以下のような人です。
・イラストを描いたり写真を撮ったりするのが好き
・自分の作品をNFTにしてみたい
・NFTが気になるけれど、メリットとデメリットがよくわからない
本記事では、NFTアートに参入する上で、把握しておくべきことをまとめましたので、ぜひ読んでみてください。
NFTアート参入のメリット
NFTアートに参入するメリットは以下4つです。
- 自分のデジタルアートの代替不可能・唯一性を証明できる
- 取引がしやすい
- 二次流通（転売）時の手数料を設定できる
- 将来性がある
NFTの特徴も踏まえて説明します。
自分のデジタルアートの代替不可能・唯一性を証明できる
NFTとはNon Fungible Tokenの略です。日本語にすると非代替性トークンとなります。
N＝Non＝非
F＝Fungible＝代替性
T＝Token＝代用貨幣・引換券
NFTのメリットの一つは、自身で作成したデジタルアートを「代替不可能なものにできる」ということです。
これまではデジタルアートを作っても、デジタルの特性上、繰り返しコピーが可能でした。
しかし、NFTの場合は、単なるデジタルアートとは違います。
ブロックチェーンの技術によって、デジタルアートに固有の識別情報を与えることができるのです。
たとえば、これまではデジタルアートを作成しても、簡単にコピーされてしまうことがありました。しかし、NFTの場合は画面をキャプチャしても、識別情報（所有者や取引履歴の情報）までは複製できません。
NFTは所有者情報や取引履歴がブロックチェーン上で改ざん不可能な形で記録されます。
そのため、コピーや贋作ではない、本当の「1点もの」としての価値があるのです。
取引がしやすい
NFTの2つ目のメリットは「取引がしやすい」点です。
これまでアート作品の販売は、ギャラリーなどに展示する、展覧会を開くなどが一般的でした。一部のプロのみが実現可能な方法だったといえます。
しかし、NFTアートは、誰でも出品ができます。
従来のアートの出品方法と違い、NFTの場合は非常にハードルが低いのが特徴です。
OpenSeaなどのNFTマーケットプレイスを使うのであれば、事前審査も必要ありません。
たとえていうと、メルカリのような手軽さです。
自身で作成したデジタルアートのデータをOpenSea上でミント（作成）し、販売するだけです。
二次流通（転売）時の手数料を設定できる
NFTのメリット3つ目は、二次流通した（転売された）時に手数料がもらえるという点です。
自分の作成したNFTアートが二次流通したときに、ロイヤリティ設定をすると、その分が自身の収益になります。
ロイヤリティ設定とは、著作権料のようなものです。
たとえば、NFTクリエイターのAさんが、自分のNFTアートに「ロイヤリティ10%」を設定し、Bさんに10万円で売ったとします。その後、BさんがそのNFTアートを再出品して、Cさんに15万円で売ったとします。この時、Aさんに報酬（15万円×10%=1.5万円）が入るように設定できるということです。
メルカリで自身のアート作品を販売しても、二次流通したときに作者に手数料は入りません。
しかし、NFTの場合はOpenSeaだけではなく、ほとんどのマーケットプレイスがロイヤリティ設定をできるようになっています。
将来性がある
クリエイターがNFTに参入するメリットの一つとして挙げられるのがその将来性です。
ChainAnalysisというブロックチェーン分析会社のレポートによると、2021年始めから後半にかけて送金総額と平均取引量の両方が大幅に増加しているのがわかります。
出典：Chainalysis
長期的に見て、NFTの取引や購入に関わるユーザーが今後さらに増えることも予想されます。
また、数々のアーティストのNFT作品が高値で取引されています。以下で、出品したアートに思いもよらない価値がついた事例を紹介します。
1：Beepleの「Everydays The First 5000days 」
クリスティーズ（オンラインオークション）で約75億円で落札されました。
出典：Christies
2 :TwitterCEOジャック・ドーシーの初ツイート
Valuableで約2億7千万円で落札されました。
３:小学生（アーティスト草野絵美さんの長男）の夏休みの自由研究｢Zombie Zoo Keeper（ゾンビ飼育員）
OpenSeaで合計約380万で取引されました。
4：いただきますマン：約2年間の自撮りランチ（688枚のNFT）
OpenSeaで約300万円で取引されました。
自分の作品をNFTにすることで、思いがけずブームに火がつく可能性もあります。
ブームとまでならなくても、気に入ってくれた人が高値をつけてくれる可能性もあるでしょう。
NFTアート参入のデメリット
NFTアートに参入するために、注意しておくべき4点を挙げます。
・仮想通貨の取扱いのハードルが高い
・日本語情報が少ない
・出品したNFTの価値が下がる可能性もある
・法整備や税制が遅れている
メリットだけではなくデメリットも知ることで、リスク管理に繋がるでしょう。
仮想通貨の取扱いのハードルが高い
OpenSeaなどのマーケットプレイスでNFTを作成し販売するには、手数料（ガス代）がかかります。
イーサリアムやMaticなど、NFTアートを出品する上で必要なので、用意しなければなりません。
そのために仮想通貨取引所を開設し、通貨を購入するのは難しいと感じる人も少なくないでしょう。
以下の記事に仮想通貨取引所コインチェックの口座開設方法がわかりやすく動画で掲載されていますので、参考にしてみてください。
日本語情報が少ない
NFTを出品するにあたり、OpenSeaやRaribleなどのマーケットプレイス、MetaMaskなどのウォレットが必要となります。しかしそれらは基本的に英語です。
英語が苦手な方は、OpenSeaなどのWebページであれば、Google翻訳やDeepLの拡張機能を利用して日本語化することができます。
積極的に活用してみましょう。
出品したNFTの価値が下がる可能性もある
NFTは良い意味でも悪い意味でも、価格が変動する可能性があります。
出品者は、二次販売を想定してロイヤリティ設定はできますが、出品価格を設定することはできません。
よって、自分はこの値段で販売してほしいというのがあっても、二次販売者が必ずしもその値段で固定価格を設定しないことも十分考えられます。
法整備や税制が遅れている
NFTは2021年に急速に発展し注目を浴びました。
それゆえ、法的かつ税制の整備がまだ十分ではありません。
クリエイターがNFTを作成するタイミングでは、その作品が後々なんらかの法的トラブルにならないか慎重にチェックする必要があります。
また、NFTとして出品した作品を不正利用されても、不正側に差止請求や損害賠償請求は行えません。NFTに資産的価値は認められても、NFT自体は「物」（有体物）ではないからです。
法律的にNFTの所有権は認められないので注意が必要です。
今後の法整備がどのように進められていくのか、注目するべきと言えるでしょう。
まとめ
本記事では、NFTアートに参入する上でのメリットとデメリットについて説明しました。
クリエイターはアートを通して、自分の作品を発表するメリットがたくさんあります。
NFTは、現在まだ発展途上の段階なので、懸念点もあるかもしれませんが、今後よりいっそう人々の注目を集めることは間違いありません。
クリエイターは早めにNFTに挑戦して慣れておくことをおすすめします。
