今回は、世界で今、最も熱いワードといえる『メタバース』と仕事についてお伝えしていきます。この記事を読めば、『メタバース』で今後働き方がどの様に変わっていき、どんなビジネスの可能性が出てくるのか？が理解できるようになります。
NFT領域における事業開発の課題はありませんか？
NF-timesはNFT領域におけるプロジェクト企画・実行のプロフェッショナルが集まり、デジタルマーケティングの伴走支援をしています。
NFTのビジネス活用事例をまとめた資料を用意しておりますので、ぜひご覧ください。
メタバースとは？
メタバースとは、Wikipediaでは「コンピュータやコンピュータネットワークの中に構築された現実世界とは異なる3次元の仮想空間やそのサービスのこと」とされています。利用者はインターネット上に作られた3Dの仮想空間上で「アバター」と呼ばれる自分自身の分身で参加し、現実世界と同じように出会った人たちとコミュニケーションしながら買い物やさまざまなサービスで経済活動を行なったり、そこをもう一つの「現実」として新たな生活を送ったりすることが想定されています。メタバース（metaverse）とは、英語の「超（meta）」と「宇宙（universe）」を組み合わせた造語で、もともとはSF作家のニール・スティーヴンスンが1992年に発表した小説『スノウ・クラッシュ』が起源と言われていますが、その後、さまざまな仮想空間サービスが登場すると、それらの総称や仮想空間自体の名称として用いられるようになりました。
ここまで「メタバース」が注目されている大きな理由のひとつは、コロナ禍で人々が対面することが困難になったことでしょう。
そんな中、ファイスブック社が10月28日（米国時間）社名を「Meta（メタ）」に変更し、今後2年間で約5,500万ドル（約55億円）を投資すると発表し、大きな話題となりました。
「Horizon Workrooms」とは？
社名変更にさきだって、メタ社は2021年9月にワイヤレスのオールインワンVRデバイス「OculusQuest2」のビジネス会議用ソフト「Horizon Workrooms」を公開しました。参加者がバーチャルなミーティングスペースにCGで作成された分身アバターで集まり、直接対面しているような感覚でコミュニケーションや共同作業を行えるVR空間です。
コロナ禍に国内でも頻繁に使われるようになった、Zoomなどのオンラインミーティングサービスのような画面越しのWeb会議とは異なり、Workroomsでは各参加者がいる位置から会話の音声が聞こえてくるので、同じ空間を共有している感覚で会議室に集まって対面で話しているように自然に会話出来ます。
共有ホワイトボード
ホワイトボードに、現実の世界で行うようにコントローラを使ってペンのように書き込むといったVR環境ならではの使い方が可能です。書き留めた内容は、VRに戻っていつでも見返すことができ、ウェブにエクスポートすることも可能です。
ミックスドリアリティ（MR:複合現実）
自分のコンピューターをVR内に持ち込めます。
「Oculusリモートデスクトップ」を利用してパソコンと連動させれば、現実と同じように机上にパソコンを広げてファイルへの入力、メモをとる、画面共有を行うといったことが簡単に行えます。
仮想ルームは会議やプレゼンテーション、交流など用途に応じて部屋の大きさや席のレイアウトをカスタマイズできます。
メタバースで今後の働き方はどうなる？？？
メタバースで仮想空間のは働き方は今後、どうなっていくでしょうか？
メタ社のザッカーバーグ氏は10月29日にオンラインで開催されたカンファレンス「Connect2021」で以下のように話しています。
「私たちの希望はみなさんと取り組むことで、今後10年以内にメタバース人口が10億人に達し、そのデジタルコマースが数千億ドル規模となり、数百万人のクリエイターや開発者の雇用を支えることです」
これまでお伝えしてきたメタ社のメタバース事業以外にも、メタバースを構築できる代表的なプラットフォームにDecentraland（ディセントラランド）やThe Sand box（ザ・サンドボックス）があります。
仮想通貨でもそれぞれMANA（Decentraland）、SAND（The Sand box）は
メタバース銘柄として急騰を見せています。
これらはいずれもブロックチェーン技術をベースにしたVRプラットフォームのNFTを活用したゲームですが、独自トークンを使用して仮想空間上に土地を売買・管理することができます。
現実の世界では土地を購入した後、土地の転売・土地を貸す・アパートやマンションの経営・コンビニやホテルなどお店の経営・駐車場・太陽光発電などその土地を活用して経済活動が行われてています。
仮想空間の土地にもアミューズメント施設・イベント会場・ギャラリー・学校・さまざまなショップ・不動産などが建てられそこで働く人たちの雇用が生まれ、仮想空間内で生計を立てるといったことが現実味を帯びてきていると思います。
既にNFTを絡めたアバターやバーチャルグッズの販売はビジネスとして成り立っており、バーチャルショップ内でバーチャルスタッフの接客により、NFT・デジタルTシャツ・デジタルスニーカーなどが販売され即時完売になったお店も見られます。
モルガン・スタンレーのアナリストのチームは、10月に発表したレポートで、メタバースは、不動産、小売業・サービス業、自動車、ゲーム、音楽、飲食業などの分野で、総計8兆ドル（約920兆円）以上の市場になると予測しており、市場の広がりを見込んでディズニー、ナイキ、アディダス、グリー、日産自動車など海外・国内の様々な企業が相次いでメタバース事業に参入計画を発表しています。
以上となりますが、いかがでしたでしょうか。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
